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電気自動車の普及に伴う販売価格の下落リスク

日本では、プリウスのプラグインハイブリッドが発売された2012年が電気自動車(EV)元年とも呼ばれ、現在では日本各地のショッピングセンターの充電専用のパーキングが設置されています。新車販売台数世界1位と2位の中国とインドは約26億人の人口を有しているが、両国の自動車の普及率は非常に低く、今後の人口増と普及率の増加により、両国の新車販売台数が1億台を超え毎年上乗せされていくと予想され、ガソリンなどのエネルギー不足が懸念されています。特に環境の悪化が深刻化している中国では、エコカー500万台構想が発表されており、化石燃料を必要とするエンジン車からEVへの移行が推進されるとして、世界各国の自動車メーカーは、中国がEV普及の鍵を握っていると考えています。しかし、テレビやパソコン、携帯電話の様に、革新者やイノベーターと呼ばれる新しい物好き2.5%とアーリーアダプターやオピニオンリーダーと呼ばれる13.5%を合わせた約16%に浸透すると急激に普及する傾向があります。

EVは、エンジン車と異なり電気モーターや蓄電池などの基幹部品が調達できれば、物価や労働賃金の安い新興国で製造販売が可能になり、普及と伴いEVの価格が急激に下落すると考えられています。又、EVの部品で最も重要であるリチウムイオン電池の価格も、KW当たり数十万円していたのですが、現在ではKW当たり数万円になっており、年10%前後値下がりしています。この事だけでも、EVの販売価格が安くなって来ています。

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